東大阪：日本の厳しい夏の暑さの中、自転車で通勤した後にめまいや体調不良を感じた倉庫作業員の田渕勲さんは、会社が新たに導入した「人間用冷蔵庫」へと向かった。

電話ボックスほどの大きさのこの機械は、冷気が噴き出して氷のように冷たい快適さを提供してくれるもので、今年になって導入されたばかりだが、容赦なく暑さを増しているこの国で人気を博している。

「おかげで本当に回復できました。一度使ってみると、本当に、本当に涼しいですよ」と、51歳の田渕さんは、西日本の工業都市・東大阪でAFPの取材に語った。

東京に拠点を置く産業機器販売会社のトラスコ中山によると、4月以降、150万円（9,400ドル）の「ド・ヒエモンボックス」を300台以上販売したという。

同社の営業担当、山本千華さんによると、顧客には建設現場、工場、倉庫などが含まれており、将来的にはゴルフ場への展開も予定されているという。

野球場も関心を示す可能性がある。

同社内には当初、懐疑的な声もあったと彼女は付け加えた。

「大きくて高価ですし、言葉で説明しただけで『よし、買おう』と言ってもらえるような商品ではありません。ですから、不確実な点も多かったのです」と同氏はAFPに語った。

「容赦ない暑さ」 

科学者たちは、人為的な気候変動が世界中で猛暑現象の頻度と強度を高めていると指摘している。

2025年、日本は観測史上最も暑い夏を迎えた。

今年、気象庁は気温が40℃に達した際に「酷暑日」という新しい用語を使い始め、国民に対し、猛暑を自然災害と同様に扱うよう呼びかけた。

8月中旬までの1か月間で、東京都だけで熱中症関連の死亡者が120人近くに上り、今夏、全国で6万3000人近くが救急医療を必要とした。

昨年以降、日本の企業は、酷暑の中で働く従業員を支援するため、より厳しい法的要件に直面している。

例えば、建設現場では、ファン内蔵のジャケットなどの適切な作業服を労働者に提供するとともに、空調の効いた休憩室や日陰を確保するための日よけを設置しなければならない。

今年導入された新たな取り組みにより、東京都の公務員はショートパンツ姿で出勤できるようになった。これは、依然としてフォーマルなビジネスウェアが主流であるこの国において、画期的な動きである。

世界第4位の経済大国である日本において、気温上昇が企業に与える影響は現実のものとなっている。

帝国データバンクが7月に実施した調査によると、企業の50％が猛暑によって業務に支障をきたしたと回答した。

また、約88％の企業が、従業員が暑さに対処できるよう対策を強化したと回答した。

– 不可欠な投資 –

「ド・ヒエモン・ボックス」は、その対策の一つとなり得る。

メーカーによると、この装置は通常の電源コンセントから動作し、キャスター付きで移動可能で、消費電力も少ないという。

使いすぎを防ぐため、20分後に自動的に電源が切れる仕組みになっている。

田渕氏が勤務する、ネジや測量機器の専門卸売業者「近衛」の河野豊氏は、既存の従業員を維持し、新規採用者を惹きつけるためには、暑さ対策への投資が不可欠になっていると述べた。

従来のエアコンやスポットクーラーも一定の効果はあるが、近衛社にはトラックや重機が作業できるよう、多くの開放スペースがある。

「人を一種の冷蔵庫に入れるというこの新しいコンセプトには本当に驚かされました。その冷蔵庫の中に入れば、瞬時に安全な温度まで体を冷やすことができるという点に、非常に魅力を感じました」と河野氏はAFPに語った。

「それを見て、『絶対にこれを導入したい』と思ったのです」と彼は語った。

作業員の小西太一さん（24）は、1日に約3回利用しているという。

貨物パレットの間で金属製の工具や部品が入った重い箱を手作業で移動させた後、彼はその装置まで歩いて行き、箱の中に入り、座って笑顔を見せ、シャワーを浴びているかのように指で髪をかき上げる。

「これが本当に気持ちいい」と彼はAFPに語った。

「中に入ってまだ2分ほどですが、それだけでも汗がすっかり乾きました」

AFP